往還日誌（351）

 







■11月14日、金曜日、晴れ。

きょうは、北と南のベランダの片づけに専念。

南のゴーヤのプランターときゅうりの鉢の土を処分。

北の物入れに保管していた段ボール箱3つの中身を確認して、必要なものをピックアップして、あとは処分。

段ボール箱の中身は、故・石塚省二先生の手書き原稿と書籍。

世界的な社会哲学者だった先生の書籍は、フランス語、英語、ドイツ語、ポーランド語、ハンガリー語、日本語が入り混じっている。

著書『近代とホロコースト』で世界的に著名な、英国の社会学者、ジグムント・バウマンからのレターが出てきたりして、驚かされる。

★

3I/ATLASは、NASAの火星周回衛星 Mars Reconnaissance Orbiter（MRO）が、撮影した画像の公開が待たれる。

アヴィ・ローブ教授はこう述べている。

「2025年10月2日から3日にかけて、火星周回衛星 Mars Reconnaissance Orbiter（MRO）に搭載された HiRISE カメラは、3I/ATLAS が火星から2900万キロ以内を通過した際に、1ピクセルあたり30キロメートルの解像度で側方からの画像を撮影した」。

これが公開されれば、3I/ATLASが、自然由来か、技術由来か、かなりの程度まで、はっきりするだろう。

42日間の政府機関の閉鎖の後に、11月12日に、シャットダウンは終了した。

公開要請はアヴィ・ローブ博士を始め、共和党のアンナ・パウリナ・ルナ下院議員などからも行われているため、これで、NASAの公開がないとすると、不自然なことになる。

アヴィ・ローブ博士は、スケプティクス協会（Skeptics Society）の事務局長、マイケル・シャーマーと正式な賭けを行ったと述べている。

それは、「今後5年以内（2030年12月31日まで）に、地球外文明による技術的人工物の存在を示す、反論不可能な科学的証拠が得られる」という賭け。

これは、面白いことになった。

以下は、賭けに際してのアヴィ・ローブ博士の声明である。

「技術的人工物の探索は、2025年に本格的に始まったばかりである。恒星間天体 3I/ATLAS の異常な発見、ルービン天文台（チリに建設中で、目的は天の川銀河および外銀河の構造・進化を探るなど）の稼働、そしてガリレオ・プロジェクトの観測所3基の建設がその端緒となった。

天の川銀河には、地球―太陽系に類似した惑星系が数十億存在しており、その大半は太陽系よりも何十億年も古い。そして、私たちのボイジャー探査機が銀河円盤を横断するのに10億年もかからないことを考えるなら、地球外の技術的人工物を科学的に探すことは必然である。

楽観的であることは大切だ。なぜなら人生には、ときに自己成就的予言という側面があるからだ。だから私は、この探索に携わっている。星間天体との“ブラインドデート”において、私たちがパートナーを見つけられることを願っている」。

ちなみに、ローブ博士が賭けを行った相手のマイケル・シャーマーという人は、科学ジャーナリスト、心理学者として知られ、科学的懐疑論の著名な提唱者。

このシャーマーが事務局長を務める、スケプティクス協会（Skeptics Society）というのが、また面白いのである。

ウェブサイト、『Skeptic』において、UFO、占星術、陰謀論、超常現象などを科学的に検証し、非科学的主張に対して、科学的方法論に基づいた反論を提示するという活動を行っている。

マイケル・シャーマーという人は、昔、予言者の宜保愛子氏と対決した、物理学者の大槻義彦教授みたいなスタンスの人と思う。今で言えば、ドラマ『ガリレオ』の湯川学准教授みたいな立ち位置とも言えるだろう。

★

私が特に面白いと思ったのは、『Skeptic』は、ジェフリー・エプスタインの事件も検証し、エプスタインが、モサドのエージェントだったというのは陰謀論だと一蹴している。

ただ、この記事は、エプスタイン・エージェント説の出典を検証しているものの、エプスタインとギレーヌ・マクスウェルの被害者の少女達に聞き取りは行っていない。

ちなみに、エプスタイン文書公開義務化法案が、来週、米下院で採決にかけられる。下院で通過すれば、上院へ送られる。上院でも可決すれば、大統領署名によって法律として成立する。

この法案は司法省（DOJ）に対し、ジェフリー・エプスタインの捜査および訴追に関連する、司法省が保有するすべての非機密文書・記録・通信・捜査資料を、検索可能かつダウンロード可能な形式で公開することを義務づけるもの。

公開対象には、以下が含まれる。

・ギスレーン・マクスウェルに関連する資料
・フライトログおよび渡航記録
・ジェフリー・エプスタインの捜査や訴追に関連して名前が挙がった、あるいは言及された人物（政府関係者を含む）

ただしDOJは、被害者の個人情報 や、進行中の連邦捜査を危険にさらす可能性のある資料 などを非公開とすることが認められる。

さらに、DOJは、公開が義務づけられてから 15日以内 に議会へ報告しなければならない。

こちらも、陰謀論かどうか、そして、誰が顧客だったのか、近いうちに、最終的な形で、はっきりしてくるのではないかと思う。


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